進路指導部から

進路指導部からのメッセージ

部活動引退後の受験勉強

 3年生の皆さんのなかには、そろそろ部活動を引退する人が増えてきました。さあ、いよいよ受験勉強に本腰をいれられるようになりましたね。

 ところが、せっかく自由にできる時間が増えたのに受験勉強に手がつかないという人はいませんか?夕方早い時間に帰宅しても、結局夕食後でないと勉強を始められず、なんとなしに時間を過ごしてしまうのではありませんか?実は、これは誰にもありがちなことなのです。部活動を引退しても、生活のリズムを急に変えることはできないものだからです。

 それならば夕方、学校に残って勉強をする習慣にしてみてはどうでしょうか。これまで部活動をしていた時間をそのまま勉強に充てればいいのです。そして、朝も早く登校して勉強をすれば、仲間がそれぞれに頑張る姿に刺激を受けて、受験勉強をすることができます。本校では、自習スペースを校内のあちこちに設けてあります。自分の居心地のいい自習スペースをみつけて、計画的に受験勉強を進めましょう。

 

入試方式の難易度について

 各私立大学は、様々な入試方式を用意しています。全学部統一入試、個別学部入試、共通テスト利用入試、受験科目数が異なる入試と、様々な入試方式を実施して、多様な学生を入学させようとします。

 生徒から「どの入試方式が合格しやすいのですか?」と聞かれることがしばしばあります。よく共通テスト利用入試が難しいという人もいますが、そうともいえないケースも多々あります。合格者の状況は、前年の倍率がどうだったか、同日にどこの大学が入試を実施しているか、学部学科のめざすものがどのように理解されているか、国公立大学との併願動向がどうなったかなど、様々な要因に左右されます。いずれにしても、生徒の合否の結果を毎年見ていると、入試方式に関わらず合格するべき人が合格しているというのが私たちの印象です。

 受験生は、入試方式に左右されるのではなく、志望校にむかってこつこつと積み重ねることに専念するべきです。そもそも私立大学の受験スケジュールは、併願校との兼ね合いでおのずと決まってしまうものです。どちらの方式が有利なのかを考える余地などありません。志望校を見据えて、受験勉強をポジティブに楽しむことが大事です。

情報源について

 生徒の皆さんが卒業後の進路を考えるとき、これからの時代に期待される人材とは、どのような人材なのかを考えることは重要です。そのためには、社会情勢の変化や実用化されつつある先端技術、注目される企業経営について関心を持ってニュースを見る必要があります。

 その場合、皆さんの情報源は何ですか。スマホはとても便利な情報源ではありますが、使用者が関心を持つ分野に情報をどんどん絞り込んでしまいますので、スマホばかりを情報源にすると情報は狭められてしまいます。これを防ぐためには、新聞を読むことが絶対に欠かせません。

 もちろん、新聞を隅から隅まで熟読することはできません。高校生の皆さんの場合、ぱらぱらとめくって見出しを眺めればいいのです。新聞の広い紙面から、あらゆる分野の情報に触れた上で、自分の進路に関係するものをしっかり読み込むことです。小論文を書いたりディスカッション、プレゼンテーションをするとき、こうした情報が自分にしかできない表現を可能にします。ご家庭で購読されていない場合、本校の図書館にも全国紙を複数用意してあります。週に一度、15分で十分ですから、皆さんぜひ活用してください。

 

 

埼玉県立大学の入試

 毎年、県立大にもたくさんの生徒がチャレンジしています。

 県立大は看護、理学療法、作業療法、検査技術、口腔保健など医療系の学科・専攻のほか、社会福祉子ども学科では社会福祉学や福祉子ども学の専攻があります。ここでは、社会福祉士、精神保健福祉士、保育士、幼稚園教諭などを目指す人が学んでいます。

 県立大の場合、11月に本県の高校生を対象とした特別選抜、学校推薦型試験があります。この試験では例年、英語の課題文を読んで書く小論文が課せられています。県立大を目指す人は、まずはこの推薦入試を受験することを検討します。医療系の学科のほか、福祉分野や幼児教育分野を志す人は考えてみてください。

 詳細は進路指導室に相談に来てください。夏休みに対策をたてられるよう、1学期のうちに相談にくることをお勧めします。

日本の若者の向学心について

 文部科学省の所管する科学技術振興機構は、優秀な博士課程の学生に生活費や研究費を支給しています。この制度について昨年度の実施状況を調べたところ、受給者の約3割がアジア諸国の留学生だったことが、参議院の外交防衛委員会で明らかにされたそうです。

 日本の教育機関でアジア諸国の若者が学ぶのを支援すること自体は、日本の国際貢献の観点から素晴らしいことです。しかし、この制度は日本の若者が博士課程で学ぶチャンスを広げることを本来の目的としています。アジア諸国への貢献についてはほかにもいろいろな制度があるはずです。

 日本の若者の向学心が、アジア諸国の若者に後れを取っているのではないかということが懸念されるニュースです。

 人口100万人当たりの学位取得者数を見ると、ドイツが315人、イギリスが313人、日本は120人です。韓国においても270人前後であることからも日本の水準がいかに低いかわかります。

 博士号取得者の就職環境など、様々な課題はありますが、日本の若者が「もっと学びたい」というモチベーションを高めてくことが重要だといえます。皆さんはどうお考えでしょうか。